EC業界の市場同行として、消費者向けのBtoCから法人取引のBtoBを含め、依然として拡大傾向にあります。
Eコマースという販売だけにとどまらず、IoT、AI、オムニチャネルやOMOとなどの面白そうな未来から、カード情報漏洩、PCI DSS準拠、配送料値上げなどEC事業者も注意すべきニュースも多くあります。
EC業界においては市場拡大は着実に広がっており、ものすごい勢いで市場が拡し、今後確実に明るい未来が待っています。
この記事では国内EC市場規模の推移から、先進的な海外事例を参考に、EC業界の今後〜未来の予想をお伝えします。
ちなみに2018年のEC業界ニュースに関しては、「【最新】EC業界・ネット通販業界の10大ニュースをまとめました」で詳しく解説しています。
20兆6,950億円と拡大するEC市場規模とEC化率
経済産業省のデータによると、2018年の国内EC市場規模は、消費者向け（BtoC）のEC市場規模は20兆6,950億円にのぼり、年間1兆円を超える規模で市場拡大をしています。
さらに物販系分野のEC市場規模も拡大しており、それに伴いEC化率も増加、2021年には8.87%と右肩上がりです。
この推移から予想すると2020年になったころに昨年を振り返ると、EC市場規模は約20兆円。EC化率は約7%となっていることでしょう。
国内企業のECサイトの売上高は「大手ECサイト・ネット通販売上高ランキングTOP100を発表！」で詳しく書いていますので、ぜひご覧ください。
法人取引（BtoB）の規模も372兆円に拡大中
消費者向けのEC市場は20兆円に達しましたが、実はそれ以上に法人取引向けのBtoB-ECサイトはもっと拡大しており、国内で372兆円の市場規模になっています。
経済産業省の調査によると、企業間取引（BtoB）における国内EC市場は、372兆7,073億円にのぼり、2017年から比べると、なんと54兆円も増えています。
同じくEC化率も35.6%と高い数値となっており、消費者向けの（BtoC）ECと比べると、EC市場規模は約18.6倍、EC化率も約4.3倍もの大きな市場となっています。
ECサイトやネットショップと聞くと「BtoC」を思い浮かべますが、実は国内のEC市場は、企業間取引である「BtoBにおけるEC取引」が大半を締めているわけです。
詳しくは「BtoB ECの目的は業務効率化！市場規模やランキング、構築方法まで解説！」で解説しています。
なぜEC市場が拡大しているのか？
2010年には7.7兆円だったEC市場が、11年後には約3倍になっていることの理由として、まずはスマートフォンの普及ということと、アマゾンや楽天が市場を牽引しているということが挙げられます。
さらに昨年から伸びているEC分野としては、物販系はもちろんのこと、デジタルコンテンツのEC販売が大きく伸びています。
デジタルコンテンツのEC販売とは、
- 電子書籍・コミック
- 音楽
- 有料動画配信
- オンラインゲーム
などが該当します。
そのなかでも「オンラインゲーム」の市場が最も多く、昨年の市場規模では1兆6,127億円と推定されています。
スマートフォンの普及とスマホ経由のEC市場規模
私がiPhone3Gを初めて買ったのが2008年でして、それからというものスマートフォンは私の母ですらもっているデバイスになりました。
まずはスマートフォンの普及ということと、facebookやtwitter、InstagramをはじめとしたSNSの誕生、ユーザー増加によるインターネットの普及がいちばんの外部的要因です。
上の表からもわかるように、スマホ経由の市場規模は2019年で4兆2,618億円、今では13兆2,865億円となり、かなりの推移で市場が拡大してしています。
出典：経済産業省「令和3年度デジタル取引環境整備事業（電子商取引に関する市場調査）」
国内大手企業もEC市場拡大を牽引
スマートフォンの普及やSNSユーザー増加したからということはありますが、実際はEC市場の規模が拡大している本質的な理由は、アマゾンと楽天の2つの企業の業績が伸びまくっているからなのです。
アマゾンジャパンの売上高は前年比14.4%の1兆3,335億円、楽天のEC流通総額は前年比13.6%の3兆3,912億円となり、国内のEC市場の32.6%を楽天とアマゾンが占めているわけです。すごいとしか言いようがないですね。
国内EC業界動向や売上ランキングはこちら
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中国EC業界動向や売上ランキングはこちら
この記事はもう少し続きますが、今後のEC業界〜2020年のECについて予測してみたいと思います。
2021年の今後〜未来のECサイト・EC業界の動向
国内ではリアル店舗などを中心とした小売業は売上も下がり、あまり良い話は聞きません。ですがこれは国内に限った話ではなく、海外でも同じことが起こっています。
例えばオムニチャネルを始めて推進したという「macy`s(メイシーズ）」は売上が2兆円を超えるアメリカ最大の百貨店で、約800店舗を展開しています。
ですが実店舗の売上も芳しくなく、2016年から100店舗を閉鎖していっている状態です。その代わりにマーケティング部隊を各組織のTOPにおき、ECをはじめデジタルへの投資を約300億円かけて実行していくと宣言しています。
国内の百貨店をはじめとしたBtoC企業は、マーケティングやECを含めてさらなるデジタル投資をしていくでしょう。
関連記事：【2020年最新】国内の卸売業・小売業の売上高や市場動向をご紹介
EC業界の今後は？
まずEC業界の今後の動きについて説明すると、まずEC市場自体は今後も右肩あがりで拡大をしていくことは間違いないでしょう。
野村総合研究所の調査予測によると、2018年に17兆9,845億円のBtoC-EC市場は、2024年には27兆2,000億円まで拡大すると予測されています。
まず、現在はアメリカを中心とした大手企業が運営するECサイトでしか導入・活用ができていない、「AIによる予測分析」が加速し、小規模のECサイトにおいても「AIを活用したEC」が普及してくるでしょう。
すでにレコメンドやWeb接客ツールなどでは「AIが導入」されていますが、AIによる予測分析が可能なツールが低価格になり、EC事業者の身近なものになると、ECサイトの運営において人的リソースが削減され、効率よくECの売上の最大化ができるようになってきます。
すでに大手企業でなくてもAIを活用しはじめているEC事業者も増えてきているので、AIを活用して売上を最大化したいと思っている方は「ECサイトで「AIを活用」すると可能になる8つのこと【事例】」を見てみてください。
他にもECサイトでいうと、ヘッドレスコマースの時代が来るといわれています。
ヘッドレスコマースとは、ECのフロントエンドとバックエンドの機能を分割した仕組みのことで、従来のECとは違う仕組みのことです。
これにより顧客接点が多様化するなかで、様々なチャネルと連携したECを展開することができます。
詳しくは「ヘッドレスコマースとは？API連携したECサイトの未来とは？」で解説しています。
EC業界の未来は？
スマートスピーカーと言われているCMでもおなじみの「Google Home」や「Amazon Echo」は持っていますか？
アメリカではECサイトのアプリで「ボイス検索機能」が多く導入され始めています。同社の発表によると、Webで検索するのに30秒かかるところを半分の15秒で結果をだすことができるそうです。
「Google Home」でeBayでの買い物もできるようになったりしているし、アマゾンは2020年までに1億2800万台が利用され「Alexa（アレクサ）」経由での売上が1兆円になると予測しています。
アメリカの調査会社のGARTNER（ガートナー）によると、2020年までにすべての検索の30%は音声検索のみになると。もうテキストで検索する時代でないのかもしれませんね。
アメリカのデジタルメディア分析のcomScore（コムスコア）も同じようなことを言っています。さらに2020年までにスマートスピーカーを持っている人たちの72%が日常的に使っているということも言っています。
EC業界の未来は「声」になる時代が来る？
ここまでご覧いただきありがとうございます。
現在ECなどで買い物をする際には、Googleなどの検索エンジンやECサイト内で目的の「キーワード」を入力して買い物をするということがメインではありますが、近い将来は「人の声」になるでしょう。
さらにAI技術が発達して一般的にもなってきているので、声でも男性〜女性〜年齢までもわかってしまう時代が来て、より目的の商品をレコメンドしたりする時代が来るでしょうね。とアメリカの偉い人たちが言っていました笑。
ですが日本語は難しいので声になる時代はもう少し後になるかもしれませんね。それも日本の偉い人が言ってました。笑
なので今のところはこの記事を見ていただき「ECサイトに導入したいおすすめ外部検索エンジン3社」ECサイト内の検索エンジンは強化しましょう！
もしご興味があれば、EC業界ニュースもまとめているので、「【最新】EC業界・ネット通販業界の10大ニュースをまとめました」もご覧ください。
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もともとはファッションやアパレル向けのECサイト構築に向いていましたが、アパレルのEC販売で必要だった特殊な機能をさらにアップデートし、今ではアパレルだけでなく最も売れているECサイトの多くが「futureshop」で構築されています。
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EC事業者やEC支援事業者への転職は
ちなみにECマーケティングやEC担当者への転職をお考えの方は、マーケティングやデジタルに特化したエージェントにお願いするのがベストです。
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