インテリアや雑貨、オフィス家具をはじめとした数多くのメーカーやブランドがありますが、一体どのメーカーの売上が高いのでしょうか?
インテリア業界は引き続き巣ごもり需要が多く、昨年には各社が好決算を叩き出しており、社員の平均年収も高いのが特徴です。
この記事では国内のインテリア家具、雑貨、オフィス家具をはじめとしたメーカーの、売上ランキングTOP30をご紹介します。
ぜひマーケティングや転職のご参考にしていただけると嬉しいです。
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以下でご紹介するインテリア企業の平均年収も高く、600万円を超える企業も多数存在します。
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インテリア業界の平均年収は600万~DX推進が課題
インテリア、雑貨、オフィス家具メーカーをはじめ、インテリア業界に転職を考えている方としては、平均年収が気になるところですよね。
基本的に「メーカー」や「小売」といわれる企業の年収は高いというわけではないのですが、インテリア業界の平均年収は高いです。
以下のランキングのTOPにランクインしている企業で、有価証券報告書で発表されている平均年収は、
- ニトリ:836万円
- コクヨ:738万円
- オカムラ:702万円
- イトーキ:644万円
- 良品計画:565万円
上記のように、メーカーやSPAの企業として、インテリア業界の平均年収は600万円以上の企業が多くなっています。
業界1位はニトリホールディングスで8,115億円
インテリア家具や雑貨、オフィス家具におけるインテリア業界の売上トップは、ニトリ事業と島忠事業が統合した「ニトリホールディングス」で、最新の決算による売上高は8,115億円です。
- ニトリホールディングス(ニトリ、島忠など)
- 良品計画(無印良品やIDEEなど)
- コクヨ(オフィス家具全般、文具など)
- オカムラ(オフィス家具全般)
- ロフト(インテリア、雑貨メイン)
と上記のようなランキングとなっています。
以下でインテリア業界の売上ランキングTOP30をご紹介しますが、インテリア業界で1兆円を超えるメーカーは日本に存在しません。
インテリア企業の市場規模は右肩上がりで増加していますが、インテリアをメインで提供している企業は、雑貨をはじめ、家電など、生活用品全般に進出しており、各社売上を伸ばしています。
では本題のインテリア・雑貨・オフィス家具メーカー売上ランキングTOP30を紹介し、各社のトピックスを解説します。
インテリア・雑貨・オフィス家具メーカー売上ランキング1位~10位
順位 | 会社名 | 売上高 | 前年比 |
1 | ニトリ | 6,792億円 | -5.3% |
2 | 良品計画 | 4,536億円 | 12.9% |
3 | コクヨ(空間価値ドメイン事業) | 1,570億円 | 8.5% |
4 | オカムラ(オフィス環境事業) | 1,405億円 | 7.4% |
5 | 島忠 | 1,370億円 | – |
6 | イケア・ジャパン | 939億円 | 8.3% |
7 | ロフト | 890億円 | 9.2% |
8 | ナフコ | 867億円 | – |
9 | イトーキ(ワークプレイス事業) | 805億円 | -2.9% |
10 | 東京インテリア家具 | 521億円 | – |
※各社決算資料より 青字は前年比増、赤字は減少、黒字は横ばい
まずは1位~10位のご紹介です。売上レンジとしてはトップ企業が6,792億円となり、10位の企業は521億円とかなりの差がついています。
それでは各社のトピックスも含めてご紹介します。
1位 ニトリ:6,792億円
インテリア企業の売上高1位は、「お、ねだん以上。」でおなじみの「ニトリ」で、売上高は6,792億円です。
ニトリは北海道に本社を構え、「住まいの豊かさを世界の人々に提供する。」を企業ミッションとしています。
ホールディングス最新決算による店舗数は、国内731店舗、海外で96店舗となっており、
- 国内店舗数:731店舗
- ニトリ:478店舗
- ニトリEXPRESS:24店舗
- デコホーム:155店舗
- Nプラス:19店舗
- 島忠:55店舗
- 海外店舗数:96店舗
- 中国:48店舗
- 台湾:44店舗
- アメリカ:2店舗
- マレーシア:1店舗
- シンガポール:1店舗
と国内外に827店舗を展開しています。
ニトリホールディングス全体としての売上セグメントとしては、
- ニトリ事業:6,792億円
- 島忠事業:1,370億円
「ニトリ事業」と「島忠」事業が大半を占めるのですが、ホールディングスの売上8割を占めるのが「ニトリ事業」となっています。
アメリカやアジアをはじめ海外展開も積極的に行っており、ニトリホールディングスは今年度、9,636億円の売上を予想しています。
2位 良品計画:4,536億円
2位にランクインしているのは「無印良品」や「IDEE」などの雑貨やインテリアを展開する、「良品計画」で、売上高は4,536億円です。
ご存知がない方もいるかと思いますが、1980年に西友のプライベートブランドとして、家庭用品が9種類、食品が31種類のブランド「無印良品」が誕生し、衣料品や雑貨、インテリアと商材を広げていったのが始まりです。
各事業の店舗数は国内で497店舗、海外では571店舗を展開し、昨年から+12.9%で売上アップしています。
6位 イケア・ジャパン:939億円
6位にランクインしているのは、1943年にスウェーデンで設立された「IKEA」の日本法人である「イケア・ジャパン」です。
世界IKEAの売上高は419億ユーロ(約5兆8,332億円)ですが、日本におけるイケア・ジャパンの売上高は939億円で、前年比で+8.3%増加しています。
日本展開されたのは比較的最近かと思われがちですが、実は国内ではじめてイケアを展開したのは、名古屋の名鉄百貨店と渋谷の東急百貨店です。一時は若者に人気がでましたが、業績不信で閉店しています。
その後2002年に「イケア・ジャパン」が設立され、2006年に千葉県船橋市に1店舗目をオープン。
その後日本でも人気のインテリアや雑貨のブランドとしてビジネスを拡大しています。
7位 ロフト:890億円
6位にランクインしているのは、セブン&アイグループの百貨店・専門店事業であるLOFTを展開する「株式会社ロフト」です。
売上高は890億円で、前年比で+9.24%となっています。
池袋西武や渋谷店が有名ですが、実は国内で111店舗を展開し、フランチャイズでは20店舗を展開しています。
8位 ナフコ:867億円
8位にランクインしているのは、インテリア家具から事業をスタートし、いまではホームセンター事業がメインになっている「ナフコ」です。
ナフコは北九州の小倉に本社を構えている企業で、売上高は867億円となっています。
1973年にホームセンター事業をスタートし、現在は359店舗を展開しています。
インテリア・雑貨・オフィス家具メーカー売上ランキング11位~20位
順位 | 会社名 | 売上高 | 前年比 |
11 | レック | 514億円 | 3.5% |
12 | パルグループHD(雑貨事業) | 469億円 | 42.8% |
13 | 内田洋行(オフィス関連事業) | 463億円 | -5.6% |
14 | 大塚家具 | 460億円 | 18.0% |
15 | スタイリングライフ・HD | 388億円 | – |
16 | 稲葉製作所 | 377億円 | 9.3% |
17 | ヴィレッジヴァンガード | 267億円 | -5.4% |
18 | アクタス | 184億円 | – |
19 | トランザクション | 171億円 | -7.2% |
20 | ベガコーポレーション | 168億円 | -12.8% |
※各社決算資料より 青字は前年比増、赤字は減少、黒字は横ばい
続いてはインテリア雑貨・オフィス家具メーカー売上ランキング11位~20位です。売上レンジはTOP10からはぐっと下がり、514億円~168億円となっています。
以下各社のトピックスをご紹介します。
12位 パルグループホールディングス(雑貨事業):469億円
続いて16位はアパレルメーカーの「パルグループホールディングス」です。
メイン事業はアパレルメーカーですが、雑貨事業ではなんと前年比+42.8%の469億円となっています。
- パルグループ全体の売上高:1,342億円
- アパレル事業:871億円
- 雑貨事業:469億円
セグメント別の売上高は上記のようになっています。
その雑貨事業の大半を占めているのは300円ショップの「3 COINS」で、売上高は379億円と雑貨事業の約8割を占めています。
「3 COINS」は230店舗を展開し、キッチン、バス、インテリア雑貨や軽家電を販売しています。
13位 大塚家具:460億円
13位は現在ヤマダ電機が親会社となった「大塚家具」で、売上高は460億円です。
大塚家具のお家騒動は有名ですが、創業者の大塚勝久さんから娘の大塚久美子さんが社長となり、経営不振に陥ってしまいました。
2020年に退任後、ヤマダホールディングス傘下になり、取締役の村澤圧司さんが就任、業績および収益改善により大幅に黒字転換しています。
新しいインテリアブランド「by IDC」の商品開発も進めており、品質にこだわった家電と親和性の高い商品提供を行っています。
18位 アクタス:184億円
18位にランクインしているのは、超高級家具を扱う「アクタス」で、売上高は184億円となっています。
アクタスはカッシーナに並ぶ高級家具ですが、実は「アクタス」はコクヨの連結子会社です。
実は6位のイケア・ジャパンが設立される前に「イケア日本株式会社」が1974年に設立され、日本から撤退をする際に、イケア日本株式会社のメンバーが現アクタスに移っています。
全国に66店舗を展開しており、アクタス新宿店の上に本社を構えています。
20位 ベガコーポレーション:168億円
20位にランクインしているのは、若者に大人気の「LOWYA」を展開している「ベガコーポレーション」で、売上高は168億円となっており、前年比は-12.8%となっています。
ベガコーポレーションは2016年にマザーズに上場していますが、意外と知名度は高くありません。
というのも店舗展開をしておらず、すべてECのみで販売をするD2C企業だからです。
- 2004年:楽天、Yahoo!ショッピングでモール出店を行う
- 2006年:自社ECサイトをオープン
- 2016年:東証マザーズ上場
と楽天やYahoo!ショッピングなどの「ショップ・オブ・ザ・イヤー」を数々受賞し、現在は自社EC化率も50%を超え、デジタルマーケティングに非常に特化した企業です。
前年比は下がってしまいましたが、現在は自社ECサイトの会員数も100万人を超え、まだまだ先進的なデジタルマーケティング施策が注目のインテリア企業です。
インテリア・雑貨・オフィス家具メーカー売上ランキング21位~30位
順位 | 会社名 | 売上高 | 前年比 |
21 | BRUNO(イデアインターナショナル) | 167億円 | 9.9% |
22 | 粧美堂 | 142億円 | 2.0% |
23 | Hamee | 134億円 | 8.5% |
24 | カッシーナ・イクスシー | 114億円 | 3.7% |
25 | ミサワ | 116億円 | 6.4% |
26 | タカノ(オフィス家具事業) | 107億円 | 31.3% |
27 | リリカラ(スペースソリューション事業) | 61億円 | -4.8% |
28 | くろがね工作所(家具関連事業) | 61億円 | 9.6% |
29 | アミファ | 46億円 | -2.3% |
30 | 中央可鍛工業(金属家具事業) | 9.2億円 | -1.6% |
※各社決算資料より 青字は前年比増、赤字は減少、黒字は横ばい
最後に、インテリアメーカーにおける21位~30位のご紹介です。
商品の価格帯的には中~高級なブランドもランクインしていますので、各社のトピックスをご紹介します。
21位 BRUNO(イデアインターナショナル):167億円
21位にランクインしているのは、2021年10月にイデアインターナショナルから社名を変更した「BRUNO」です。
もともと「BRUNO」は同社のキッチン家電を扱っているブランドで、2014年3月に小型ホットプレートがヒットし、SNSを中心に話題となったブランドです。売上高は167億円で、前年比+9.9%となっています。
インテリア雑貨からトラベル雑貨、コスメも展開している企業です。
24位 カッシーナ・イクスシー:114億円
24位にランクインしているのは、同ランキングでも最も高級な家具ブランド「Cassina(カッシーナ)」の日本総代理店である「カッシーナ・イクスシー」です。
売上高は114億円で、前年微増の+3.3%となっています。
カッシーナは1927年にイタリアで設立された高級家具メーカーですが、1980年にカッシーナ・イクスシーが日本の総代理店として設立されました。その後2003年にJASDAQに上場しています。
25位 ミサワ:116億円
25位にランクインしているのは、こちらも上場企業の「ミサワ」で、売上高は116億円となっています。
レストランも2店舗運営しておりますが、収益のほとんどが「unico」というインテリアブランドで、全国に47店舗を展開しています。
EコマースをはじめとしたDX化を推進し、来年度の売上は134億円を見込んでいます。
EコマースをはじめとしたDX化が急務
ここまでご覧いただきありがとうございます。
オフィス家具以外のコロナの影響による巣ごもり需要で、消費者向けインテリア・家具メーカーの売上は伸びましたが、そこで獲得した顧客に対してどう売上を加速していくか?が各社の課題です。
とくに店舗集客が難しくなるなか、どうデジタルを活用したDX化で、ECおよび店舗売上を伸ばしていくかが勝負です。
- 在庫の一元管理による最適化
- 顧客統合によるCRM
- ECサイトで購入の意思決定を促すコンテンツ拡充
- 新規顧客を獲得するデジタルマーケティング
などなど、インテリア・家具メーカーの課題は山積みです。
私の所感ではOMOやCRMといった施策でいうと「ニトリ」が一番すごいと思いますが、デジタルマーケティングやSNS活用というところでいうと「ベガコーポレーション」が素晴らしいと感じています。
とにかく、インテリア・家具、雑貨、オフィス家具メーカーの課題は、様々な施策によるEコマース強化です。
ぜひマーケティングや営業、EC経験のあるあなたは、インテリア業界を市場拡大にチャレンジしてみてください。
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