【2021年最新】出版社 売上ランキングTOP40

国内だけでなく世界中で出版業界は売上が低迷しています。

日本国内でもマンガや書籍、雑誌などを展開している、総合出版社が多数ありますが、デジタル化が進んだ現代において出版物を購入する消費者が激減し、各社売上を伸ばすことができない状況です。

大手出版社は固執した古い考えが多いなか、コンテンツのライツ(権利)やデジタル化を行い、徐々に消費者ニーズを捉えつつあります。

この記事では、低迷が続く出版業界の売上ランキングTOP40を紹介し、私の所感も含め紹介していきます。

低迷が続く出版業界、DX化も課題

マンガや書籍、雑誌を展開する出版社における売上は、かなり厳しい状況が続いています。

昨年の紙媒体の販売金額は1兆2,237億円で、前年比で約1%減少となっています。

出版社における売上減少の原因は、スマートフォンの普及により紙媒体に触れる時間がなくなってしまったことは明白ですが、

  • 雑誌がほぼ売れていない状況

という状況です。

大手3台出版社といわれている、講談社、集英社、小学館をはじめ、各社ファッション誌もWebメディア化を行っていますが、ユーザー数は伸び悩んでしまっています。

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DX化に出遅れている出版業界ではありますが、各社様々な施策を行い売上増加を目指しています。

以下ではそんな出版社の売上高ランキングTOP40をご紹介します。

出版社 売上ランキングTOP1位~10位

順位 会社名 売上高
1 集英社 1,529億円
2 講談社 1,449億円
3 KADOKAWA 1,281億円
4 小学館 943億円
5 ゼンリン 572億円
6 日経BP 370億円
7 東京書籍 324億円
8 学研ホールディングス 266億円
9 ぎょうせい 219億円
10 文藝春秋 204億円

出版社の売上ランキングTOP1位は、少年ジャンプという超強力なコンテンツを持つ「集英社」で、2019年までは横ばいが続いていましたが、前年比14.7%の1,529億円となっています。

直近の2021年5月期の発表では、鬼滅の刃の大ヒットにより売上高は2,000億を超えています。

2位は少年マガジンをもつ「講談社」で1,499億円、前年比6.7%増という結果でした。

3位はデジタル化にいち早く取り組んでいる「KADOKAWA」で、出版事業の売上高だけで1,281億円となり、前年比は10.8%増、2015年から増加率としてはNo1の企業です。

大手出版社の「小学館」は、943億円の売上となっていますが、雑誌も縮小傾向、書籍もデジタル化の波に乗れず横ばいとなっています。

上記のランキングで前年比を上回っているのは、集英社、講談社、KADOKAWA、東京書籍の4社になっています。

練馬聡一
練馬聡一
コンテンツ力の集英社と、デジタル化が早かったKADOKAWAが前年を大きく伸ばしていますね。

出版社 売上ランキングTOP11位~20位

順位 会社名 売上高
11 ベネッセホールディングス 163億円
12 インプレスホールディングス 140億円
13 新学社 136億円
14 ダイヤモンド社 135億円
15 文溪堂 130億円
16 サイネックス 129億円
17 秋田書店 120億円
18 白泉社 120億円
19 マガジンハウス 115億円
20 東洋経済新報社 112億円

出版社売上ランキングTOP11位~20位のご紹介です。

こちらのランキングで前年比増の企業はなく、減少している企業は、ベネッセ、サイネックス、マガジンハウスが昨年割れをしており、その他の企業は横ばいという形です。

19位のマガジンハウスは、1945年に創業した出版社で、雑誌「Anan」や「Ginza」、「Hanako」など、雑誌のエディトリアルやクリエイティブは出版社のなかでもトップクラスです。

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ただ紙媒体の売り上げ低迷により、売上を大きく減少してしまっています。

近年はSNSを活用したマーケティング活動を行っていますが、うまくマネタイズができていない印象です。

練馬聡一
練馬聡一
雑誌がメインコンテンツの出版社は軒並み苦戦を強いられています。

出版社 売上ランキングTOP21位~30位

順位 会社名 売上高
21 朝日新聞出版 111億円
22 キャリアデザインセンター 110億円
23 医学書院 106億円
24 新日本法規出版 103億円
25 ひかりのくに 99億円
26 アルファポリス 77億円
27 SE HD・アンド・インキュベーション 63億円
28 昭文社ホールディングス 63億円
29 実教出版 62億円
30 南江堂 57億円

続いて21位~30位のランキングです。

売上高のレンジは111億円~57億円となり、マス向けの出版媒体ではなく、専門系デジタルメディア寄りの企業が目立ちます。

なかでも前年比を伸ばしている出版社は、

  • 26位 アルファポリス
  • 27位 SE HD・アンド・インキュベーション

の2社です。

26位のアルファポリスは恵比寿ガーデンプレイスに社を構え、インターネット上のビジネス、文学、サブカルを書籍として出版する企業です。

小説の投稿サイトや漫画投稿サイトを含めた「アルファポリス電網浮遊都市」という形でWebサイトのポータルサイトを運営しており、2014年に東証マザーズに上場している出版社です。

27位の「SE HD・アンド・インキュベーション」は、翔泳社を中心とした持株会社です。

翔泳社はもともとソフトウェアのマニュアルを受託制作する企業でしたが、デジタルメディア事業も堅調です。

広告やマーケティングの「MarkeZine」、Eコマース担当者向けの「ECZine」など、中長期戦略としてもWebメディアの収益基盤を拡大する予定です。

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練馬聡一
練馬聡一
私もECやマーケティング業界の人間としてMarkeZineやECZineはチェックしています。

出版社 売上ランキングTOP31位~40位

順位 会社名 売上高
31 主婦の友社 55億円
32 帝国書院 53億円
33 中央出版 49億円
34 芳文社 45億円
35 河出書房新社 45億円
36 スターツ出版 44億円
37 祥伝社 33億円
38 地域新聞社 32億円
39 アルバイトタイムス 31億円
40 中央経済社ホールディングス 30億円

最後に31位~40位にランクインしている出版社です。

残念ながら前年比を伸ばしている出版事業体は1社のみで、32位にランクインしている「帝国書院」です。

メディアというよりは、小中高校生向けの教科書、特に社会(地理・歴史など)の教科書出版がメインであり、売上高は45億円となっています。

同ランキングでも唯一の出版メディアとしては、31位の主婦の友社ですが、ファッション誌やライフスタイル誌をメインに出版しているため、厳しい状況が続いています。

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練馬聡一
練馬聡一
コンテンツ力とDXを推進しないともう難しいかもですね。

本や雑誌以外の源泉をどれだけ増やせるか

ここまでご覧いただきありがとうございます。

国内だけでなく世界中で出版業界は売上が低迷しています。

日本国内でもマンガや書籍、雑誌などを展開している、総合出版社が多数ありますが、デジタル化が進んだ現代において出版物を購入する消費者が激減し、各社売上を伸ばすことができない状況です。

マンガや書籍、雑誌を展開する出版社における売上は、かなり厳しい状況が続いており、昨年の紙媒体の販売金額は1兆2,237億円で、前年比で約1%減少となっています。

出版社における売上減少の原因は、スマートフォンの普及により紙媒体に触れる時間がなくなってしまったことは明白ですが、

  • 雑誌がほぼ売れていない状況

という状況です。

大手3台出版社といわれている、講談社、集英社、小学館をはじめ、各社ファッション誌もWebメディア化を行っていますが、ユーザー数は伸び悩んでしまっています。

雑誌をデジタルにするだけでは到底復活が難しい状況なので、自社コンテンツをデジタルライツにて、様々なビジネス展開をしていくために、固執した古い考えを打開していく必要がありますね。