メーカーやブランドがECを中心として直接消費者に販売をする、DtoC（Direct to Consumer）企業が、世界中で注目されています。
国内でも2016年あたりから出始めていて、スタートアップ企業を中心とした新たなビジネスモデルとして注目されています。
最近では大手メーカーも代理店や小売店を通さずに直接消費者に販売するECサイトを構築しており、このDtoCのビジネスモデルは盛り上がりを見せています。
デジタル先進国のアメリカではDtoCの市場規模も拡大しており、多くの企業がDtoCにチャレンジしています。
この記事ではアメリカのDtoC企業の市場規模や拡大の傾向、DtoC企業から商品を購入する消費者の考えなどをご紹介します。
DtoC企業（ブランド）とは
DtoC企業（ブランド）とは、自社で企画・開発した商品を、直接消費者に販売するビジネスモデルのことです。
従来のメーカーは専門店への卸や百貨店経由で販売をしたりすることが主流でしたが、自社のECサイトが簡単に構築できるようになった今では、SNSを活用してプロモーションを行い、多くの企業がECサイトを通じて直接消費者に販売をしています。
関連記事：メーカーEC（DtoC）を行う目的は？有名企業の課題や成功ポイントをご紹介
デジタル業界でもDtoCは近年話題になっており、業界内でもDtoCブランドの創業者は注目されています。
DtoCのEC売上高は1兆9287億円に達する
出典：emarketer.com
アメリカのDtoC企業のECサイトでの市場規模は、2020年に177億5000万ドル（日本円で約1兆9287億円）に達すると予測されています。
ちなみに2017年は55.9億ドル（日本円で約7485億円）だったのにも関わらず、たった3年で3倍近くに市場が拡大しています。
さらに2021年には211.5億ドル（日本円で約2兆3112億円）と予測されており、さらに拡大が見込まれています。
ちなみにどんな企業が市場拡大を牽引しているのか？ということについては「アメリカのDtoCブランドランキングTOP10【ユニークユーザー数別】」で詳しく解説しています。
2016年〜2019年にDtoC市場拡大が加速
DtoC企業のEC市場規模においては、EC市場全体の3倍～6倍の割合で市場が拡大しています。
特にDtoCが注目されてきた2016年からの市場拡大が加速しているわけですが、市場が拡大している要因としては、CRMやSNSの活用です。
「メーカーEC（DtoC）事業者はマーケティング予算をどこに投資すべきなのか？」でご紹介しているように、多くの企業がマーケティング予算を既存顧客向けのCRMに投資しているのと、新規顧客に関してはSNSへの広告施策を行っています。
大手メーカーでなくても見込み客や既存顧客に対してアプローチができるようになったのも、CRMツールやMA（マーケティングオートメーション）などのツールを駆使し、SNSを活用したプロモーションで可能になっています。
関連記事： 中学生でもわかるCRM・MA・SFAの違いと目的を解説
アメリカのEC市場のDtoCシェアは2.6％
とはいえDtoCのEC市場規模は、アメリカ全体としても2.6％で、EC市場においてはまだまだ小さいのが現状です。
アメリカでは本国のアマゾンがEC市場の38％を占めており、続いてウォルマートやアップル、ホーム・デポなどの小売大手がEC市場を牽引しています。
「【2020年最新】アメリカ小売業のEC売上シェアランキングTOP10、1位アマゾン、2位ウォルマート」で紹介している売上ランキングでは、EC市場の約60％を占めている状況です。
なのでDtoCのECが注目されているとはいっても、市場全体でいうとまだまだ小さいということになります。
DtoC企業やブランドはECでの販売だけでなく、実店舗販売を強化しています。
日本国内でもDtoCブランドがPOPUPショップなどを行い注目されていますが、やはりECだけでは限界があり、リアルとデジタルの両軸で攻めているということになっています。
2022年以降はDtoCのEC購入者数は1億人を超える
出典：emarketer.com
メーカーやブランドがECを中心として直接消費者に販売をする、DtoC（Direct to Consumer）企業が、世界中で注目されています。
国内でも2016年あたりから出始めていて、スタートアップ企業を中心とした新たなビジネスモデルとして注目されています。
最近では大手メーカーも代理店や小売店を通さずに直接消費者に販売するECサイトを構築しており、このDtoCのビジネスモデルは盛り上がりを見せています。
アメリカの14歳以上の8730万人がDtoC企業が運営するECサイトで購入をしており、2020年までには1億人を超えると予測されています。
国内でも多くのDtoC企業やブランドが生まれては消えを繰り返していますが、デジタルチャネルの拡大により多くの企業にチャンスがあります。ぜひチャレンジしていきましょう！
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