ZoomやTeamsなど、リモートワークの普及により多くの企業がWeb会議ツールを導入しています。
普段の仕事で利用する方も多いですが、Web会議も40分、録画をはじめとした機能制限もあるため、有料プラン移行を検討をしている方も多いと思います。
ですが企業で有料プランを利用するに当たりネックになるのが「支払い方法」です。
ZoomをはじめとしたSaaSツールはクレジットカード決済が多いのですが、法人取引において請求書支払いしかNGという企業も多いです。
ですが代理店からの購入で、請求書や銀行振込などの支払いの対応が可能です。
この記事では、ZoomやTeamsをはじめとした通常の支払い方法や、SaaSツールを請求書支払いで契約する方法を解説します。
この記事を読めば、もうSaaS型ツールの契約や支払い方法で迷うことはありません、ぜひご覧ください。
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Web会議ツールのシェアNo1はZoom
出典：EmailToolTester
私も普段の仕事では欠かせないツールになっているのが、Web会議ツールです。
世界的なシェアとしては、
- Zoom
- Teams
- Googlemeet
となっており、「Googlemeet」も一部の国ではシェアが高いです。
日本国内でも「Zoom」と「Teams」のシェアが高く、多くの企業が利用しています。
ZoomやTeams（Microsoft365）の支払いはクレジットカード
いざ有料プランにしようと思ったときに、意外と障壁になるのが「支払い方法」です。
近年のSaaS型ツールの基本的な支払い方法がクレジットカードになっていて、どうしても「請求書」「銀行振込」でないとサービス利用ができないという企業も多数存在します。
ZoomやTeams（Microsoft365）は、直接メーカーとの契約も可能なのですが、契約フォームが日本人向けにローカライズされてなかったりと、正直なところかなり不安です。
まずは直接契約した場合の支払い方法をご覧ください。
Zoom直販の支払い方法
Zoomを有料プランで利用する場合は、
- クレジットカード支払い
- PayPal支払い
どちらかが可能です。
クレジットカードの支払い方法としては、日本の法人でもよく使われている、
- Visa
- Master
- JCB
- American Express
- Discover
のクレジットカードが利用できるので、法人クレジットカード支払いがOKな企業は、問題なく利用することができます。
請求書ではなく口座引き落としの方法としては、PayPalを利用することで支払いが可能になります。
Teams（Microsoft365）の支払い方法
続いてWeb会議ツールシェア2位のTeamsです。
使用メモリや動作が非常に重く、外部とのWeb会議でいうとZoomのほうが圧倒的に使いやすいのですが、Microsoftのその他ソフトとの連携、社内チャットの使いやすさでいうとTeamsに軍配があがると思います。
TeamはMicrosoftが提供する「Microsoft365」の一つのサービスとして利用をしていきますが、
- クレジットカード支払い
- 請求書からの銀行振込 ※条件あり
を選ぶことができます。
この請求書発行からの銀行振込においては、ある一定の条件があり「支払額が48,500円以上」で銀行振込が可能になります。
最も低価格な「Microsoft 365 Business Basic」は、1人あたり月間650円となるので、利用する人数を増やすか、複数名での年間での一括支払いのどちらかで、請求書支払いが可能になります。
仮に毎月の請求となると、75名が利用しないと請求書支払いができない形になりますので、小規模企業の場合は年間契約で請求書払いが可能になります。
請求書払いにするには代理店からの購入
このようなWeb会議ツールをはじめとしたSaaS型のサービスは、ほとんどがクレジットカードでの決済が基本になっていますが、代理店から購入した場合、請求書での支払いが可能です。
直販契約でも、条件によっては請求書支払いも可能ですが、発行される請求書が英語表記だったり、個別の表記対応が難しいです。
このようなSaaS型ツールは代理店からの購入で請求書払いや、サポート面でのメリットがあります。
ITreviewオンラインストアからの購入でまとめて請求書払い
法人のみが代理店から購入することが可能ではあるのですが、もし請求書払いにしたい場合は「ITreviewオンラインストア」から購入することが可能です。
ITreviewとは「IT選びに、革新と確信を」というミッションのもと、ソフトバンクグループのアイティクラウド社が提供する、IT製品とSaaSのレビューサイトです。
そこで紹介しているITツールを購入できるのが「ITreviewオンラインストア」です。
個人的な話ですが約3年前、サービス設立時に黒野社長に営業に来ていただきまして、サービス立ち上げの経緯や目的を語っていただき、自社製品を登録しました。
法人向けのIT製品やSaaSツールは、導入企業のの商習慣によっても良し悪しがわかれるため、なかなか比較検討ができないというのがネックです。
いまでは国内外のIT製品やSaaSツールにおける利用者のレビューが掲載されていて、さらにツールの購入・契約までできるというポータルプラットフォームに進化しています。
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