動画元年といわれ続け、これからは動画の時代だと言われて数年経ちますが、広告として動画広告ををはじめている企業がいよいよ増えてきています。
動画といえばYouTubeを思い浮かべる方も多いと思いますが、実際はどんなプラットフォームに広告配信をすればいいのでしょうか？
結論、まず動画広告を配信すべきプラットフォームは「SNS」です。
この記事では、日本の動画広告市場から、先進国アメリカのSNSプラットフォームへの動画広告配信の推移、これから動画広告を配信すべきSNSプラットフォームをご紹介します。
日本の動画広告市場は2651億円
出典：電通 日本の広告費より
まず日本国内の動画広告市場をご紹介します。
電通が毎年発表している「日本の広告費 」によると、2018年の動画広告市場は2027億円となり、2019年の動画広告市場は2,651億円（前年比130.8％）と予測されています。
そのなかでもでスマートフォン向けのモバイル広告が約8割を占めていて、動画広告の親和性が高いのがモバイル向けだということもわかっています。
つまり動画広告は、スマートフォンユーザーをターゲットとして配信をしている企業が増えており、前年の推移率からも、ユーザーは動画をスマートフォンで見ている。
ということでこれから動画広告を検討している場合は、まずスマートフォンユーザーをターゲットして意識していきましょう。
では動画広告を配信するプラットフォームはどこにすればいいのでしょうか？
動画広告の配信プラットフォームはYouTubeとSNS
動画広告の配信プラットフォームとして、多くの企業が「YouTube」と「SNS」に広告配信を行っています。
ご存知の通りYouTubeは、動画プラットフォームとしては大きなシェアを占めていますが、SNSのなかでも動画閲覧のシェアが多いのがFacebookであり、デジタル先進国のアメリカでも大きなシェアを占めています。
さらにTwitterやSnapchatのSNSに関しても、動画広告の配信先としては重要といわれています。
アメリカのTwitterへの動画広告収入は再来年に10億ドル（約1,100億円）を超えると予測されており、Snapchatも7億2,740万ドル（約792億円）を超えると予測されています。
詳しくは「GoogleやFacebook社の広告売上高はいくら？インスタやツイッターもご紹介」で解説しています。
SNSへの動画広告の出稿量は44％増加
そんな中、アメリカのSNSプラットフォームへの動画広告の出稿金額は2021年に148億9,000万ドルに伸びると予測されおり、日本円に換算すると1兆6229億円にのぼります。
ちなみにSNSプラットフォームへの動画広告の配信シェアは30.4％となり、つまり動画広告の3割はSNSプラットフォームに配信されているということになります。
なので今後もSNSプラットフォームへの動画広告の配信は伸びていきますが、それではどんなSNSプラットフォームに動画広告を配信をすれば良いのでしょうか？
動画閲覧に使っているSNSプラットフォームは？
接客ツールなどを提供しているAudienceProjectによる「動画を見るときにどのプラットフォームを使いますか？」という調査に対して、以下のような調査結果が出ています。
- YouTube：90％
- Facebook：60％
- Instagram：35％
- Twitter：21％
- Snapchat：18％
- CNN：17％
- Fox News：16％
- BBC：12％
- MSNBC：10％
- Vimeo：9％
- The New York Times：8％
- Twich：8％
- Dailymotion：6％
- その他のニュースサイト：6％
- その他のSNS：5％
YouTubeをSNSと例えるのも微妙な感じはありますが、YouTube以外の2位以下は、FacebookやInstagram、TwitterをはじめとしたSNSプラットフォームが占めています。
つまり、動画広告を配信するならYouTubeとFacebookをはじめとしたSNSプラットフォームが良いということです。
アナリストも、写真やテキストが中心だったSNSプラットフォームでも、動画が中心になってきていると述べており、Instagramのストーリーズをはじめ、フォロワーの間で共有し、ブランドのメッセージをさらに高めていると分析しています。
特にインスタグラムのストーリーズへのスポンサー広告も増えてきていて、インフルエンサーも大きなギャランティーをもらっていたりします。
関連記事：インフルエンサーマーケティングの費用はいくら払えばいいの？
「ソーシャルコマースとは？どんな年代・性別の消費者が関心あるの？」で解説しているように、SNSを活用したeコマースであるソーシャルコマースも伸びてきているので、今後動画広告の市場は拡大しています。
さらなる調査によると、アメリカをはじめ、イギリス、およびオーストラリアのユーザーは、76％が動画を見た後に製品を購入していますし、ミレニアル世代の（18〜34歳）の66％は、ソーシャルメディアで動画広告を見たあとにブランドを調べているということです。
動画広告はまずSNSプラットフォームに配信してみよう
ここまでご覧いただきありがとうございます。
動画元年といわれ続け、これからは動画の時代だと言われて数年経ちますが、広告として動画広告ををはじめている企業がいよいよ増えてきています。
まず動画広告を配信すべきプラットフォームは、Facebookやインスタグラムである「SNS」です。
デジタル先進国のアメリカでも、SNSプラットフォームへの動画広告の出稿金額は2021年に148億9,000万ドルに伸びると予測されおり、日本円に換算すると1兆6229億円にのぼります。
ぜひこれから動画広告を配信したいという担当者さんは、まずはSNSプラットフォームに動画広告を配信していきましょう。