小売やEC業界で「OMO」という言葉が注目されています。
国内でも「O2O」や「オムニチャネル」など、店舗とECをの相互送客や会員・在庫統合をはじめとしたマーケティング施策が行われていますが、この令和時代に注目されている施策の一つが「OMO」です。
OMOとは、（Online Merges Offline）の略で、中国の李開復（リ カイフ）によって提唱された言葉です。
この記事では、理解しておくべきOMOの基本的なことからO2Oやオムニチャネルとの違い、OMOの事例をご紹介します。
オンラインとオフラインを融合するOMOとは？
OMOとは、（Online Merges Offline）の略で、「オンラインとオフラインの融合」という意味で、Google Chinaの代表を務めていた李開復（リ カイフ）によって提唱された言葉です。
もっと具体的にいうと、「実店舗とインターネットの垣根をなくすマーケティングの考え方」です。
現在のマーケティングは、実店舗とECは別のチャネルということで考えられているのですが、テクノロジーが進んだ今ではオンラインとオフラインの垣根は曖昧になってきています。
なので従来の実店舗（オフライン）をベースにしてEC（オンライン）を考えるビジネスではなく、オンラインをベースに両方を融合して考えるマーケティング方法が、「OMO」です。
OMOとO2O、オムニチャネルの違いを理解しよう
OMOは、従来から考えられているO2Oやオムニチャネルというマーケティング施策とは考え方が違います。
すこし似ている箇所もありますが、違いを理解しておくことが重要です。
O2Oとは？
O2Oとは2013年ごろから提唱されている（Online To Offline）という言葉です。
オンラインからオフラインという意味で、ホームページを見て実店舗に誘致したり、実店舗でもらったクーポンでECサイトでお買い物をしてもらうというような施策のことです。
ホームページやECサイトはオンラインですし、実店舗やクーポンはオフラインです。
- SNSを活用して店舗送客を図る
- ECモールなどから実店舗に送客する
- 実店舗でのクーポンをECサイトで使えるようにする
このようにオンラインからオフラインに誘致するような施策のことがO2Oです。これはチャネルの相互送客を促す施策なので、「OMO」とは違います。
オムニチャネルとは？
オムニチャネルとは、「オムニ＝すべて」と「チャネル＝販路」を合わせた言葉で、すべての販売チャネルやコミュニケーションチャネルをすべての統合することです。
オムニチャネル施策を行うと、実店舗からECサイトという販売チャネルだけでなく、ホームページやカタログなど、どのチャネルからも同じように商品を購入できたり、情報を入手することができる仕組みを行うことです。
- 顧客データを統合して実店舗・ECでもポイントが貯まる
- 実店舗でもECでの購入履歴がすぐわかる
- 在庫データを統合し、店舗受け取りやECからの在庫引当ができる
- 在庫を一元管理し、在庫の最適化を図る
このような施策がオムニチャネルといわれるものです。
詳しくは「オムニチャネル戦略とは？店舗×ECサイト連携でサービスを最大化！」で解説しています。
OMOとO2O、オムニチャネルとの違い
O2Oやオムニチャネルと、OMOとの違いとは、そもそも実店舗とECサイト、Webメディアなど、チャネルを分けず、融合してマーケティングを考えているということです。
O2Oは実店舗からECサイト、オムニチャネルも実店舗やECサイト、Webメディアやカタログ、PC、スマートフォンなどチャネルを分けて考えていますが、融合して同一として考えることが、OMO（Online Merges Offline）です。
中国では先進的なOMOが実施されている
「海外EC市場＆国別売上ランキングと、3年後伸びる商品ジャンルTOP10」で紹介しているように、中国のEC市場は世界でもダントツです。
中国ではアメリカよりもITにおける先進的なことが行われており、スマートフォンを使った決済には、特に目を瞠ることがあります。
さらに世界的なキャッシュレス決済のシェアも多く、ほとんどの中国の方々が現金を持ち歩いていません。このようなスマートフォンでの買い物や食事のオフラインの行動がデータ化されることにより、一人ひとりにIDで紐付けられています。
たとえばAさんが上海のあるお店で買い物をしていて、商品のQRコードを読み取って商品レビューを見たりすると、オンラインではAさんが上海のお店で買い物をしているということがわかります。
それでスマートフォンで決済を完了したとすると、そのレビューを見た時間もデータ化されつつ、その結果商品を買ったのか買わなかったのかということが個人のIDに紐付けられます。
もちろんその後にECサイトで買い物をしたりすることもデータ化されるので、スマートフォンからのオフラインの行動データがすべてわかってしまうのです。
これができてしまうと、もうオフラインとオンラインの垣根を考えるよりは、顧客の行動に親和性の高いチャネルでマーケティングを行うことができるわけです。
実現するにはPOSデータとスマホ（アプリ）が重要
OMOを実現するには、すべてをオンラインにつなぐことが重要です。
オウンドメディアやECサイトはすでにオンラインにつながっていますが、特にオフラインの実店舗では、店舗のレジ（POS）システムと、スマートフォンでアプリを中心とした決済システムの導入が不可欠です。
特にスマートフォンは、店舗に来店したことがわかるアプリや、スマホ決済により多くの情報を取ることができます。
OMOに注力している企業が重要視していることは、ユーザーが商品やサービスに触れているという情報です。
このような実店舗のでの情報を得ることができるPOSやスマートフォンアプリの情報を得ることで、OMOを実現することができます。
オンラインを起点にOMOを実現しよう
ここまでご覧いただきありがとうございます。
OMOとは、（Online Merges Offline）の略で、「オンラインとオフラインの融合」という意味で、Google Chinaの代表を務めていた李開復（リ カイフ）によって提唱された言葉で、「実店舗とインターネットの垣根をなくすマーケティングの考え方」です。
特に実店舗での情報を取れる手段が増えてきた今、来店や決済などで得た情報をベースに、実店舗やECサイトなどの販売チャネルのマーケティングに活かすことができるようになります。
すでに「大手ECサイト・ネット通販売上高ランキングTOP100を発表！」で紹介している企業でも、OMOを実施している企業も多いです。
OMOを実施し、オンラインとオフラインを融合させていく時代はすぐそこまできているので、ぜひOMOの施策にチャレンジしていきましょう！
もしECサイト構築のシステム会社に迷ったら・・・
星の数ほどあるシステム構築会社を探し、最適なベンダーに依頼をするのは非常に難しいです。
ECプラットフォームを提供している会社（メーカー）が構築してくれる場合もありますが、
- プラットフォームベンダー（メーカー）
- インプリメントベンダー（実装する会社）
が別の場合もありますし、知識がないと難しいです。
- 自社の課題を解決してくれる
- 探す時間が取れない、探し方がわからない
- 費用の相場がわからない
- IT専門知識が少ない
もしこのような課題があったら、ECシステム構築会社に無料で一括見積ができる「発注ナビ」で問い合わせをしてみましょう。
会社でECサイト構築のプロジェクトに失敗してしまうと大変なことになってしまうのですが、ITコンサルタントが要件をヒアリングしてくれるので、最短1日で最適なECシステムの構築ベンダーが見つかります。
問い合わせは無料なので、EC・IT知識のない方はぜひこのようなサービスを利用してください。
