ECサイトの決済方法には多くの決済方法があります。ECサイトはお客様が決済したい方法があればあるだけ、お客様のニーズを満たすことができ、購入率の増加も見込めます。
ECサイトの決済方法として導入必須の決済手段は、3つあります。
今回は大手・有名ECサイトの決済方法を熟知している私から、導入必須な決済手段をご紹介します。
3つの決済方法を導入しよう
結論からお伝えすると、以下の3つの決済方法は必ず導入してください。
・商品代引き
・コンビニ決済
この3つの決済方法に対応していれば、特殊なECサイトではなければ、約9割のお客様は不便さを感じることがなく、お買い物をしていただけるECサイトになります。
3つの決済方法を説明
この3つの決済方法はECサイトの運営において必ず導入していただきたい決済方法なので、簡単に説明します。
クレジットカード決済
過去の諸事情や18歳以上であれば、ほとんどのお客様が持っているクレジットカードです。
お客様からしても、カード番号だけで使用できるということと、支払い（引き落とし）も翌月や翌々月にまとめてくれるので大変便利な決方法です。
ECサイト運営する事業者側においてもメリットは多く、即時決済されるので、売上回収の手間もなく、注文後のキャンセル率も非常に低いです。
デメリットといえば、若干の決済手数料（3％〜4％ほど）が発生するのと、不正利用などがあった場合はECサイトを運営している事業者が責任を取らないということです。
ただクレジットカード取引をまとめている、決済代行会社もそのようなことは未然に防ぐ対策は随時行っているので、あまり心配しないようにしていただいてOKです。
商品代引き
ご存知の通り佐川さんやヤマトさんが購入代金を回収してくれるサービスです。
お客様のメリットとして、クレジットカードのセキュリティ面を気にしているお客様に、現金取引という安心感を与えることができます。運営する事業者のメリットは宅配業者（佐川さんやヤマトさん）が売上代金を回収してくれるので、回収も楽ということです。
EC事業者やお客様のデメリットとしては、400円前後の代引き手数料が発生することです。
コンビニ決済・後払い
コンビニ決済とはECサイトで商品購入時に発生した料金を、コンビニで支払うことです。
ECサイト上でコンビニ決済を指定すると決済番号が発行され、それをコンビニのレジに持っていくと支払いが発生し、商品が届くという仕組みです。
例えば支払いをしたい！と思ったときに近くに銀行やATMがあればよいのですが、なかなか近くにないという場合もありますが、コンビニが全く無いということは少ないと思います。
もう1つコンビニ後払いとは、商品を受け取った後にコンビニで支払いを済ませる決済方法です。
商品に支払い用紙が同封されていたり、購入後のメール画面を印刷して持ち込んだりとサービスを提供している会社によって少し変わっています。
お客様目線でいうと商品を受け取ってから支払いができるので安心です。ですがECサイト運営者からすると売上を回収できないかも！というデメリットもあります。
このデメリットを保証するようなサービスもあります。手数料で数％＋200円という感じで少し手数料も高いですが、そのデメリットを補えるサービスもあります。
他にはファミリーマートやローソンなんかの端末でシリアルナンバーを入れて用紙を印刷し、レジで決済を行うようなサービスもあります。
後1つ決済方法を増やすならこれ
いまご紹介した3つの決済方法を導入していれば、約8割のお客様のニーズを満たすことができるでしょう。ですが大手ECサイトの決済方法を見ると、平均的な決済手段としては約4.8個の決済方法を導入しています。
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Amazon Pay（アマゾンペイ）
2015年から提供しているAmazonの決済サービスです。Amazonのアカウントを持っているお客様は入力フォームに個人情報を入力することなく購入することができます。
手軽さとAmazonという安心感から、導入しているECサイトでの利用者は年々増加しています。個人情報を入力しない手軽さからECサイトの離脱防止にも役に立ちます。
しかも会員情報ももらうことができるので、EC運営者としても今後メルマガを送ったりCRM施策を行ったりすることも可能になります。
デメリットとしては、あのAmazonと比べられてしまうので、Amazonにも売っている商品であれば、価格競争で負けてしまうかもしれません。
ECサイト必須の決済方法は3つ、あと1つはAmzon pay
ということでECサイトの決済方法としては、「クレジットカード決済」「代引き」「コンビニ決済（後払いも）」の3つは必ず導入し、あとは自社のECサイトのお客様のターゲット（年齢や性別、商材）を考慮し、最も有効な決済方法を選ぶようにしましょう。
ちなみにECサイトを構築しているプラットフォームによって連携できる決済サービスが限られてきたり、連携できてもカスタマイズが必要だったりする場合があるので、自社ECサイトのプラットフォームも確認してみましょう。