インターネットユーザーは商品を「検索」したり検討〜購入する際に、まず最初にGoogleやYahoo！などの検索エンジンを利用していました。
ですがついにアメリカではGoogleなどの検索エンジンではなく「アマゾン」での検索が1位になりました。
今後ECをはじめとしたマーケティング担当者は、従来の検索エンジンに対するSEO対策ではなく、「消費者はまずアマゾンで検索する」ということを前提に、マーケティングを行っていく必要があります。
この記事では、商品検索においてそのアマゾンやGoogleなど、ECにおける商品検索の割合などをご紹介します。
商品を最初に検索するのはGoogleではなくアマゾン
出典：emarketer.com
今までインターネットで商品を検索したりする際には、まず一番最初にGoogleやYahoo！による検索エンジンを利用するというユーザーが最も多かったのですが、今ではアマゾンがダントツで多いです。
2019年10月の調査によると、
- アマゾン：49％
- Google：22％
- その他：13％
- デジタルショッピングをしない：16％
このような調査結果が出ています。
どうしても調査方法によってこの比率が変動してしますので、諸説ありますが、平均すると58％の消費者がアマゾンで商品検索をすると答えています。
「【2020年最新】大手ECサイト・ネット通販売上高ランキングTOP100を発表！」でご紹介していますが、日本国内のECサイトの売上としても1兆5,350億円を突破しており、日本の消費者でもアマゾンの利用があたりまえになっています。
アマゾンプライム会員が増えているのが理由
出典：emarketer.com
商品検索においてGoogleをアマゾンが抜くということは、2012年くらいから言われていたことでした。
アマゾンは、圧倒的な品ぞろえと価格の安さ、ECサイトのユーザビリティ、配送サービスを含め、非常に便利です。そのためアマゾン有料会員は世界で1億人を超えています。
国内では正式に発表されていませんが、約500万人と言われています。
毎週アマゾンを利用しているプライム会員の79％は、商品検索においてアマゾンを利用していて、月に1回ほど利用するユーザーでも、65％がアマゾンで商品検索をしています。
関連記事：国内ECモール「楽天・アマゾン・ヤフー」の売上・流通総額をご紹介
このようにアマゾンが一人勝ちしている状況ですが、最初の商品検索をアマゾンで行われてしまうと、厳しくなってくるのが日本の自社ECサイトの「集客」です。
せめてGoogleなどの検索エンジンで商品検索をしてくれれば、SEO対策やリスティング広告（検索連動型広告）などで集客が可能ですが、そもそもアマゾンで検索されてしまうと、自社ECサイトに訪問しないで購入まで至ってしまいます。
関連記事：リスティング広告とは？いまさら聞けないインターネット集客の基本
SEOの意味がない？自社ECサイトは不利な状況
アメリカでは多くの消費者が商品検索の際にアマゾンで検索をしているわけですが、これは日本国内でも間違いなく起こります。
特に日本の配達業者は優秀なため、アマゾンの総合的なサービスとしては世界でもトップクラスです。
アマゾンで同商品や似寄りの商品があった場合、アマゾンで商品検索をされてしまうと、企業が行っている自社ECサイトに訪問されずに購入されてしまいます。
そもそもGoogleやYahoo！で検索されないわけですから、SEO対策も意味がなくなる時代がやってきます。
アマゾンで検索されることを前提に考えよう
ここまでご覧いただきありがとうございます。
インターネットユーザーは商品を「検索」したり検討〜購入する際に、まず最初にGoogleやYahoo！などの検索エンジンを利用していました。
ですがついにアメリカではGoogleなどの検索エンジンではなく「アマゾン」での検索が1位になりました。
ECをはじめとしたマーケティング担当者は、従来の検索エンジンに対するSEO対策ではなく、「消費者はまずアマゾンで検索する」ということを前提に、マーケティングを行っていく必要がありますね。
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今後自社ECサイトの集客においては、かなり厳しい時代になってくるので、SNSの活用やCRMに重きをおいて、ECサイトに集客していきましょう！
ご覧いただきありがとうございます。もしよければ「国内Webサイト訪問数ランキングTOP30、1位はGoogle、続いてアマゾン」もご覧ください。